一般的に問題とされる「知識の水準」とは、個々人の知識の量と質についての、評価であるが、教育機関を運営する主体では、個々人を対象とした評価よりも、教育の対象となっている国民などの対象者全体を評価する平均値や評価値の範囲(最高・最低点)、分散などが重要になります。それは、特に、他国における教育の実施結果に関する評価や、他国における教育成果の実態を知り、その国の教育実態との差を見ることが重要だからです。国家としては。個々の国民よりも、国民全体の知識水準が、他国と比較して劣っていないかどうかが問題になるからです。

現在、日本の義務教育に関する実態は、OECDによるPISAの標準試験結果から見ると、他の国々との比較では、大きな問題がありません。ただ、東アジアのの他の国々と同じように、文章問題に対する正解率が、先進諸国と比較すると、やや低い傾向が指摘されています。これは、日本の義務教育が、定型的な問題に対する正解率を住しているためだと、考えられています。